家計管理と資産運用ブログ

アメリカとオーストラリア株・インデックス投信や家計について

【家計簿公開】2018年2月

2月も最終日。今月の家計の報告です。

今月は予算をオーバーしています。予定していなかった医療費もかかっています。
(これは体調が悪く、インフル診察を受けたためです。結果はインフルではありませんでした)

携帯を2台持ちにしたのでその節約効果が来月から出てるはず。

相変わらず無駄遣いもちょこちょこあるので反省。

【2月家計】 *各予算の進捗結果
日用品・・・99%
食費・・・119%
小遣い・・・78%
光熱費・・・90%
通信費・・・90%
旅行積立・・・100%
保険料・・・100%

医療費・・・2896円

2月合計支出・・・107%

特別支出用予算 残金7,000円

といった内容でした。

続いてクレジットカードの利用状況です。
ほどほどの使用状況ですが、来月はいろいろと入用があるので出費が増えそうです。

【2018年2月のカード利用状況】
1月・・・70,668 円
2月・・・35,039 円
1-2月合計・・・105,707 円

クレジットカード利用残高・・・17,093 円



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逆張りは外国株投資では無謀?

アメリカ株とオーストラリア株を保有してひと月ほど経ちますが、その間の値動きで感じたこと。

証券投資を行うにあたって値段に対して、順張りと逆張りの2パターンあります。
順張りが上がっている銘柄の流れにそのままついていくことで、逆張りがある銘柄が下がってここが底値だと判断して買い付けることです。

どちらの買い方が正解というものはありませんが、株式投資の基本は安い時に買って高くなった時に売ることと、配当や優待を享受することですから、売ることを考えると売る時よりも安い値段で買っておかなければ損になってしまいます。

ただマーケットもそこまで節穴ではないので、当然株価が下がっているということはそれなりの理由があるものです。

逆張りで買うということはその流れに逆らって買うわけですので当然そのまま下がり続けて大きな損失を被ってしまう可能性が高いわけです。

世界中のプロや専門家を含めた人がマーケットに参加していて、アナリスト何かは訪問して企業にヒアリングしますから、大型銘柄であればほぼ研究しつくされていると考えた方が妥当です。

そのような状況で個人が出し抜こうと考えてもそれは無理がありますよね。

それが居住国の株式ならまだしも、アメリカ株やオーストラリア株を買う時は日本人は外国人投資家の立場になるので、外国株となるといくら情報網が発達したといっても、個人で収集できる情報なんて誰でも知っています。

時差の関係もありますので寝ている間に重大ニュースが発表されたなんてことも当然あります。

なので、外国株投資に関してはあまり全体の流れに逆らうのはどうかなと感じています。
ただ5年10年の長期投資となると未来のことは誰も予想できないので幾分か外国人投資家である不利も薄れるんじゃないかと思います。


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2018年2月の募金内容

2月の募金定例報告です。

今月も地道にクリック募金のみです。

キヤノンマーケティングジャパンの生物多様性の啓発や保全のクリック募金と宝酒造のクリック募金が始まりました。

宝酒造のクリック募金は2月28日までとなっています。

【2月募金】
JX 東京2020パラリンピック応援クリック募金…25円 累計266円
宝酒造 環境教育の推進支援クリック募金…60円
キヤノンMJ 生物多様性の啓発や保全クリック募金…19円

というわけで2月は全部で104円を募金しました。
累計募金金額は140円となっています。


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投資は無理にしなくてもいいもの

つみたてNISAの申し込みを2か月近く前に手続したのですが、まだ申請中らしいです。

時期的に確定申告の時期だったこともあり、税務署も忙しくて手続きが遅れているのかと想像。
ま、急いでいないからいいですけど、急ぎの人にとっては心配になる速度です。

ところでつみたてNISAのCMを良く見かけるので全く普段は投資に興味関心がない人もやってみようかという気になるかもしれません。

でも少し引っ掛かるのが、やらなければ損。やれば必ず得するといったような記事があったりしますが、やること自体、実質ただの投資信託(とETF)の買い付けです。

投資信託をドルコスト平均法で買い付けるだけというものなので買い付け方法自体も新鮮でもなんでもありません。
(これに投資から得られる分配金や譲渡益の非課税というメリットはありますが)

投資信託はリスク商品なので当然上がり下がりがあります。最終的に値下がりしたままで損をしてしまったということも十分想定しておく必要があります。

データ的には長期投資は報われる可能性が高いとなっていますが、それが今後も続くとは限らないですし、たまたま自分の投資した期間だけ例外的に下がってしまったということも当然起こり得るわけです。

もちろん商品によって値動きする幅は違ってきますが、長期投資となると1度や2度大きな調整局面が発生するでしょう。

そもそも米国の金融緩和終了ということは株価が上がり過ぎたので、このまま過熱させてはバブルとなってしまうので利上げして株価が上がり過ぎないようにしますよ=株価を少し下げますよということですから今後も先日のような調整は何度かあることでしょう。

使った方が有利になる可能性があることは確かですが、値動きが気になってしまう人や下がった時の状況に耐えられない人は別に無理に使って投資する必要があるものではありません。

投資しなければ暴落や超円高での値下がりという意味での損をすることは基本的にないですからね。


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配当金は増え続けている現実

世界の配当金が昨年度に過去最高を更新したとのこと→ロイター

世界の配当金は昨年、前年比7.7%増の1兆2500億ドルだったそう。

配当金は各地域ともほぼすべての業種で増え、国別では米国、日本、スイス、香港、台湾、オランダを含む11カ国で過去最高となったということなので、特に何が牽引したとかではなく配当金全体が増えたと言えるでしょう。

またジャナス・ヘンダーソンは、世界の配当金総額が2018年も7.7%増えて過去最高の約1兆3500億ドルになると予想しているようです。

ピケティ氏の「21世紀の資本」の通り、資本収益率(r)と経済成長率(g)の関係式はr>g という不等式ということなのかな。
(rとは、利潤、配当金、利息、貸出料などのように、資本から入ってくる収入でgは、給与所得等の収入)

お給料は7%も昨年度は増えてないですね。今年もそんなに増えそうにありませんし・・・
ということで引き続きせっせと積立をして、「質の高い配当」を出す企業に投資していきたいと考えています。

ちなみに最も配当金を支払った企業は前年と同じロイヤル・ダッチ・シェル。2位は中国移動(チャイナ・モバイル)で前年の19位から順位を上げた。3位以下はエクソンモービルアップル、マイクロソフトとなっています。

配当支払総額の上位なのでいずれも配当が高いところというよりもおそらく発行株数が多い会社ですね。


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